人生100年時代、シニアの再就職や社会参加の重要性が高まる中、従来の画一的なシニア観では、その実像を十分に捉えにくくなっている。現在のシニア層がどのような価値観を持っているか。それを理解するためには、彼らが現役時代にどのような環境で、どのような意識を持って働いていたかを知ることが重要だ。長い現役生活を通じて形成された価値観は、リタイア後の消費行動や社会参加のあり方にも影響している可能性があるからだ。
本コラムでは、シルニアスパネルの調査データをもとに、シニアの現役時代の働き方と当時の就業価値観を分析する。そこからは、「シニア」と一括りにはできない、多様なキャリアの軌跡と、それに結び付いた就業価値観の違いが浮かび上がってくる。特に、男性には大規模組織の正規雇用者として働いてきた人が比較的多い一方、女性にはパート・アルバイトや小規模な職場など、多様な働き方を経験した人が多いことが明らかになった。

調査概要 本コラムを読む上での留意点

男女で異なる「キャリアの原風景」：雇用形態や所属組織規模のギャップ

まず、シニア世代が過ごしてきた職場環境の基礎的な構造を確認する。データからは、現役時代の「立場」「雇用形態」、そして「勤務していた組織の規模」において、男女間に大きな違いが見て取れる。
男性の場合、現役時代の立場は「会社員」が61.8％と過半数を占め、働き方でも、正規雇用の会社員・団体職員が多数を占める。彼らの多くは、組織に所属しながらキャリアを形成してきた層だ。対して女性は、「会社員」は31.8％に留まり、「パート・アルバイト（25.7％）」や「専業主婦等（9.0％）」など、属性が分散している。
さらに注目すべきは、勤めていた「組織の規模」である。男性の37.5％が「1,000人以上」の大規模組織に属していたのに対し、女性では18.4％だった。一方、「5人未満」の小規模組織で働いていた割合は、男性の6.0％に対し、女性は11.1％で、女性のほうが5.1ポイント高い。
この結果は、現在のシニア女性が、大企業の正規雇用とは異なる環境でキャリアを重ねてきた人が比較的多いことを示している。女性には、男性よりも小規模な組織で働いてきた人が多い。ただし、職場の人間関係や裁量の大きさについては、本調査の結果だけから判断することはできない。したがって、「退職金」や「企業年金」、大企業のOB・OGとしてのつながりを前提とした訴求は、大企業での勤務経験を持つ層には届きやすい一方、それ以外の働き方をしてきた層には必ずしも当てはまらない。

「組織への貢献」か「個人の専門性」か：現役時代の立場によって異なる就業意識

次に、仕事に対する価値観、特に「組織への貢献意欲」と「専門性への志向」について分析する。ここでは、かつての役職や雇用形態による意識の差が鮮明に表れている。
「自分の仕事の目的は会社（組織）を発展させることである」という問いに対し、会社・団体の経営者・役員経験者の肯定率（「そう思う」「どちらかというとそう思う」の計）は95.7％と、非常に高い水準だった。正規雇用の会社員でも76.0％が肯定的である。
これは、経営者・役員経験者や正規雇用者が、組織の目標と自分の仕事を強く結び付けて捉えていたことを示している。
一方で、パート・アルバイト層における同項目の肯定率は46.5％と半数を割り、個人事業主・フリーランスにおいても47.8％に留まる。個人事業主・フリーランスでは、別の傾向も見られる。「自分の能力や専門性を高めることで社会的に認められたい」という問いに対しては69.6％が肯定的であり、組織の発展よりも、自分自身の能力や専門性を重視していた人が比較的多いことがうかがえる。
この差異は、現在のシニアが地域活動や再就職に向き合う際、モチベーションの源泉が異なることを意味する。元会社員や元役員層には、活動の目的や組織全体の目標、担うべき役割を明確に示すことが有効だが、元フリーランスや非正規雇用層には、組織の知名度だけでなく、「これまでの経験をどのように生かせるか」「具体的にどのような役割を担うのか」を示すほうが、参加の動機につながりやすいと考えられる。

仕事と生活のバランス：収入よりも「やりたい仕事」を重視する層

続いて、仕事と私生活（自分や家庭）、そして収入とのトレードオフに関する価値観を見ていく。
「会社や仕事のことより、自分や家庭のことを優先したい」という意識については、正規雇用の会社員の肯定率（そう思う＋どちらかというとそう思う）が48.0％であるのに対し、パート・アルバイトは69.3％、自営業は66.2％と高い数値を示している。この違いには、本人の価値観だけでなく、勤務時間や職務上の責任など、置かれていた就業環境も影響している可能性がある。パート・アルバイトや自営業者には、仕事だけでなく、自分や家庭の生活も重視していた人が比較的多かったことがわかる。
さらに興味深いのは、「たとえ収入が少なくなっても、自分のやりたい仕事をしたい」という価値観である。これに対し、個人事業主・フリーランス層は64.0％が肯定的であり、正規雇用の役職員の53.5％を10ポイント以上も上回る。特に、「そう思う」という強い肯定に限れば、個人事業主・フリーランス（32.0％）は正規雇用（15.8％）の約2倍に達する。
このデータは、シニア市場における「働きがい」や「ボランティア参加」の文脈で重要な示唆を与える。元正規雇用層と、個人事業主・フリーランス経験者とでは、仕事を選ぶ際に重視する条件が異なる可能性がある。元フリーランスや自営業者には、報酬だけでなく、仕事内容への納得感や、経験・専門性を生かせることを重視する人が比較的多いと考えられる。報酬や待遇だけでなく、仕事内容の意義や本人の経験とのつながりを示すことが、就業や社会参加を促すうえで重要になるだろう。

年代によって異なる「仕事優先」の考え方

最後に、仕事の優先度に関する考え方を、男女別・年代別に見てみる。
まず注目すべきは、「男女間の差がほとんど見られない」という事実である。本調査の対象世代が社会に出た当時は、女性の多くが一般職や専業主婦として家庭を守る役割を担うことが一般的だった。そのため、当時の男女で就業形態や家庭内での役割が大きく異なっていたことを踏まえると、回答傾向に大きな差が見られない点は興味深い。結果は驚くほど一致している。当時は、本人が職業に就いていたかどうかにかかわらず、世帯の生活を支える仕事を優先することが、社会全体で広く受け入れられていた可能性がある。
もう一つの注目すべきポイントは、男女ともに年齢が上がるほど「仕事優先」の傾向が強まることだ。 図7を見ると、「仕事を優先することは仕方がない」とする肯定率は、男性75〜79歳で91.6％、80歳以上で85.3％と極めて高い水準にあり、女性も同様に70代後半以降は8割を超えている。70代後半から80代では、現役時代に仕事を優先することを肯定していた人の割合が高かったことがわかる。
一方、60代後半では、強い肯定を示す割合が相対的に低い。仕事を優先することへの強い肯定である「そう思う」の割合は、男性80歳以上の40.2％に対し、65〜69歳では23.6％と、世代間で20ポイント近い開きがある。女性も65〜69歳は26.4％と全年代で最も低い。この年代差の背景には、それぞれが社会に出た時期の経済環境や雇用慣行、仕事に対する社会通念の違いがある可能性がある。ただし、今回の調査結果だけから年代差の原因を特定することはできず、世代による価値観の違いのほか、加齢や回答者構成の違いが影響している可能性もある。

キャリアの軌跡を知ることが、シニア理解の第一歩

本分析を通じて明らかになったのは、シニアの価値観は一様ではなく、現役時代に身を置いた環境や働き方によって大きく異なるという事実である。
大規模な組織で正規雇用者として働いてきた人には、組織の目標や役割を重視する傾向が見られる。一方、パート・アルバイト、自営業、個人事業主・フリーランスとして働いてきた人には、自分や家庭とのバランス、仕事内容、能力や専門性を重視する傾向が見られる。こうした人々には、従来の経験や専門性を生かせる、柔軟な就業・参加機会を提示することが有効だと考えられる。
シニア市場を捉える際、年齢だけで対象者を区分することには限界がある。その人がどのような組織で、どのような立場に置かれ、何を大切にしながら働いてきたのかを理解することが、本人に合った商品、サービス、仕事、社会参加の機会を考える鍵となる。企業のマーケティング担当者や自治体の施策立案者は、目の前のシニアがどのような「現役時代」を過ごしてきたか、その背景を具体的に把握することから始める必要がある。